Ｆ１撤退をちらつかせるフェラーリ

2021年からのパワーユニット規定を巡って、リバティメディアの改革案にフェラーリは反発を強めていますね。Ｆ１撤退も辞さないと。。。　ここまではロス・ブラウンの想定範囲内。ブラウン自身、１回目に出した改革案にメーカーが賛同するとは思っていなかったと発言しています。　これをスタート地点にして議論を進めていくのでしょう。　リバティメディアは、高騰したパワーユニットの開発費用を抑えることを目標にしています。　そしてチームの年間予算についてもメスをいれようとしています。　1990年代初頭の頃のチーム規模はトップチームで150人から200人前後でしたが、いまでは600～1000人となってしまっています。　Ｆ１はコストがかかるスポーツとなってしまい、高額な配当金を支払うために、サーキットの開催権料やＴＶ放映権料を　「数倍」　に値上げをしていかなくてはならなくなりました。　それがチケット価格の上昇と、無料放送がなくなる、、、といった負のスパイラルにつながっていきました。　折しも2007年から2016年にかけて、ＣＶＣキャピタルズというファンド系企業がＦ１のオーナーになってしまい、値上げに拍車が掛りました。　ファンド系企業のＣＶＣキャピタルズは顧客（投資者）に配当金を分配する為に、Ｆ１の開催権料と放映権料を異常なまでに値上げをしていきました。　バーニーは肩書きはＦ１のＣＥＯでしたが、実質的にはＣＶＣキャピタルズの執政官でした。　この10年～20年に渡って高騰したコストを適正なものにしていくには、越えなければならないハードルがたくさんあります。　そしてコンコルド協定には不平等がいくつもあり、　「拒否権」　などはその１つでありますが、この拒否権があるがために、改革をしようとしても、今回のようなフェラーリの強硬姿勢（つまり拒否権をちらつかせる）が発生してしまいます。　もしフェラーリがＦ１を撤退した場合、フェラーリの資産価値は大きく下がるでしょう。　ブランドイメージが低下するからです。　マルキオンネ会長はその点に気付いているはずです。　その上で今回のような反抗をして、フェラーリの特権を守ろうとしているのです。　特権、つまり、①拒否権の維持と、②分配金の優遇の２点です。