F1撤退をちらつかせるフェラーリ

2017年12月5日
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F1ツアー




2021年からのパワーユニット規定を巡って、リバティメディアの改革案にフェラーリは反発を強めていますね。F1撤退も辞さないと。。。 ここまではロス・ブラウンの想定範囲内。ブラウン自身、1回目に出した改革案にメーカーが賛同するとは思っていなかったと発言しています。 これをスタート地点にして議論を進めていくのでしょう。 リバティメディアは、高騰したパワーユニットの開発費用を抑えることを目標にしています。 そしてチームの年間予算についてもメスをいれようとしています。 1990年代初頭の頃のチーム規模はトップチームで150人から200人前後でしたが、いまでは600~1000人となってしまっています。 F1はコストがかかるスポーツとなってしまい、高額な配当金を支払うために、サーキットの開催権料やTV放映権料を 「数倍」 に値上げをしていかなくてはならなくなりました。 それがチケット価格の上昇と、無料放送がなくなる、、、といった負のスパイラルにつながっていきました。 折しも2007年から2016年にかけて、CVCキャピタルズというファンド系企業がF1のオーナーになってしまい、値上げに拍車が掛りました。 ファンド系企業のCVCキャピタルズは顧客(投資者)に配当金を分配する為に、F1の開催権料と放映権料を異常なまでに値上げをしていきました。 バーニーは肩書きはF1のCEOでしたが、実質的にはCVCキャピタルズの執政官でした。 この10年~20年に渡って高騰したコストを適正なものにしていくには、越えなければならないハードルがたくさんあります。 そしてコンコルド協定には不平等がいくつもあり、 「拒否権」 などはその1つでありますが、この拒否権があるがために、改革をしようとしても、今回のようなフェラーリの強硬姿勢(つまり拒否権をちらつかせる)が発生してしまいます。 もしフェラーリがF1を撤退した場合、フェラーリの資産価値は大きく下がるでしょう。 ブランドイメージが低下するからです。 マルキオンネ会長はその点に気付いているはずです。 その上で今回のような反抗をして、フェラーリの特権を守ろうとしているのです。 特権、つまり、①拒否権の維持と、②分配金の優遇の2点です。